妊娠・出産・育児

知っておきたい出産の費用総額はいくら?!保険はどうなる?

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あなたは、赤ちゃんに会うためにどれだけのお金が必要か知っていますか?

こんにちは、お金の教養ゼミ講師のもふるです。

妊娠してから出産するまでにかかる費用を知らずに、後で困ったという体験した人は少なくありません。

入院・分娩費だけで約50万円かかります。

出産に利用する施設でもかかる費用は変わってきますし、保険や控除、国・自治体から貰えるお金を知っておかないと大きな損です。

また、出産を機に「仕事を辞めるかどうか」を考えているなら、なおのこと知っておかなければならないお金の話があります。

今回は、出産に関わる費用について得するお話しますね。

出産費用の総額と内訳

妊娠には健康保険が使えません。

妊娠や出産でかかる診療費は原則健康保険が適用されません。

自由診療となり、妊婦さん側が全額を負担することになります。

どれくらいかかるのかを、ここで把握しておくことが必要です。

妊娠・出産費用にかかる費用

費用の平均額
妊婦検診・各種検査7万円~15万円
母親学級無料
(1,000円程度の参加費・教材費がかかることもある)
妊娠中の出産準備費6万5662円
新生児の衣類・雑貨費(1歳まで)8万8513円
入院・分娩費49万1425円
通院・里帰りの交通費1万4295円
内祝い・行事費15万9354円

 

総額:約96万9249円です。

妊婦検診・各種検査

自由診療であることから病院やクリニックによって費用が異なります。

相場は1回5,000円~1万円です。

【妊婦検査の望ましい回数】

少なくとも毎月1回(妊娠24週以降には2回以上、さらに妊娠36週以降は毎週1回)、医療機関などで健康診査を受けましょう

つまり、厚生労働省が望ましい回数としている妊婦検査は16回です。

16回受けたとすると合計8万円~16万円かかることになります。

たとえば、妊婦検査を5,000円で16回受けた後に、入院・分娩で50万円かかったとしたら、それだけで58万円です。

他にも、

  • 通院のための交通費
  • マタニティ用品
  • ベビー用品

などを揃えるための費用もかかります。

これらすべて合わせると、70万円~80万円は用意しておきたいところですね。

出産の費用は健康保険の適用外!公的制度を利用しよう!

80万円ってかなり高額ですよね。

でも、費用のほとんどを様々な制度が支援してくれます。

公的制度を活用しないままは損ですから、しっかりもらえるお金は貰ってください。

出産一時金などの利用できる様々な制度の詳細はこちら

関連記事
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帝王切開が必要になったら?

何らかの理由で赤ちゃんがでてこられない場合は、お腹を切開して赤ちゃんを取り出す『帝王切開』という手術が必要になります。

帝王切開はは、赤ちゃんを安全に生み出すための1つの出産方法で、現在の日本では約20%が帝王切開による出産です。

この場合、保険適用になり、民間の生命保険の給付金がもらえることもあります。

自分が加入している保険の内容を確認してください。

金額によっては、高額医療費を受け取れる場合もあります。

得する?損する?実際の自己負担額(実費)

出産は大きな転機ですね。

子育てはとても大変なので、仕事を止めて主婦業に専念する人は多いです。

受けられる助成も変わってくるので、よく考えて選択してくださいね。

専業主婦と退職するママの場合

メリット
子供の成長をそばで見守れる
夫が仕事に集中できるようにサポートすることができる

デメリット
収入が夫のみになるので、ある程度収入がなければ生活は苦しくなる可能性が大

そんな専業主婦・退職するママの自己負担額は、約28万6755円の出費です。

②.産休や育休を取って仕事に復帰するママの場合

メリット
2人分の収入が維持できる
夫の家計を背負うプレッシャーがなくなる
突発的な多額の支出があってもある程度絶えられる

デメリット
親や夫の協力が必要なので理解を得る必要がある

消費税増税や社会保障費用負担増などで世帯収入格差が生じる今の時代、共働きはスタンダードになりました。

■出産前と同様にバリバリ働くママ
育休もほどほどにして働くのは、キャリアを伸ばし収入を維持するには良いです。
親や夫の協力が必要なので理解を得る必要があります。

■時短勤務などで働く
子育てと仕事を両立するなら制度を活用してください。
給料は保育園代として半分近く消えることもありますが、それも数年間の間だけですので我慢です。

そんな仕事を続けるママの自己負担額は、最高 約135万3045円のプラスです。

詳細は、公約制度の出産手当と育児休業給付金をチェックしてください。

※働いている人の方が受けられる助成が多いため、自己負担額が減ったり、プラスになることもあります。

もふる
もらえるお金は、出産後に申請する必要があるものもあるので、出産前の準備金にならなものもあります。

おすすめは助産院!わかりやすい施設の選び方


産む施設や地域で費用が変わります。

出産する場所には、

  • 病院
  • 個人の産院(診療所)
  • 助産院

などがあり、どこを選ぶかで費用が変わってきます。

設備やサービスが整っているほど、費用も高くなりますが、地域差も大きく、特に首都圏は高めです。

出産費用が一番安いのは、助産院

【施設ごとの妊婦合計負担額の平均値】

金額
病院511,652円
診療所501,408円
助産所464,943円

助産所での出産が最も安いのがわかりますね。

病院、個人の産院、助産院の違い

それぞれの違いを知れば、どの施設を利用したいかわかってきます。

何を重視して選ぶかよく考えてみてくださいね。

▼病院・大学病院

費用が高い

メリット
様々なトラブルに迅速に対応できる

デメリット
毎回同じ医師が見るとは限らない

設備や体制が整っており、様々な科と連携した診療が受けられるので、出産時にトラブルが起きても迅速な対応が可能なので安心です。

医師の数が多く、いつも同じ医師に見てもらえるとは限りません。

▼個人の産院(診療所)

メリット
手厚いサービスを用意しているところが多い

デメリット
設備などによっては、トラブルに対応できず、大きな病院へ搬送されることもある

個人の産院は、産婦人科の医師が個人で開業している医療施設です。

アロマテラピーやマッサージなどのサービスを行うこともあります。

検診から出産まで同じ医師にかかることができますが、分娩中のトラブルが起きた時、対応できる施設体制がなければ大病院に搬送されることになります。

▼助産院

メリット
費用が低めで、アットホームな雰囲気

デメリット
石が常駐しておらず、分娩中にトラブルがあれば病院へ搬送されることになる

助産院はお産を専門とする助産師が営む施設です。

医療機関ではないので医師が常駐せず、医療行為が必要な時は助産院が委託している医師が入ったり病院に搬送されることになります。

都道府県別平均出産費用ランキングTOP3

東京23区内では、特別なオプションを付けなくても60万円以上かかる病院が多いです。

ですが、地域によっては豪華なプランでも50万円以内で納まる場合もあります。

現在住んでいるところと実家のどちらが安いかなどチェックしてみてください。

【ランキングTOP3】

1位 鳥取県 396,331円
2位 熊本県 415,923円
3位 沖縄県 418,164円

※全国平均 505,759円

ちなみに、
東京都 621,814円
大阪府 506,407円
となっています。
正常分娩分の平均的な出産費用について(平成28年度|公益社団法人 国民健康保険中央会をチェックすると都道府県別の平均費用額がわかります。

4.まとめ

出産費用はとても高額でしたね。

残念ながら、国や自治体が「今ならこの給付金がもらえますよ」と教えてくれることはありません。

ですから、損をしないために自分で、情報を集め、手続きをする必要があります。

制度の内容を一つずつ確認すれば、貰い忘れがなくなり出産費用を抑えることができます。

当サイトでは、あなたがその損をしないために、できるかぎりの情報を提供しているので、ご活用くださいね。


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